海を渡るiPhone、知られざる中古市場の実態

スマートフォンで断トツの人気を誇る「iPhone」。新機種の発売時には買い求める人で行列ができる

「他社のスマートフォンを下取ります」──。
　携帯電話の販売店で端末を買い取るサービスは今や当たり前。中でも、日本で断トツの人気を誇る米アップル「iPhone」の新機種が発売される秋には、他社からの乗り換えを促す顧客争奪で端末の買い取り合戦が過熱する。

　端末を高く買い取ってもらい、安値で新機種が手に入るという下取りサービスは、ユーザーのメリットも大。しかし、新機種が出るたびにスマホが下取りされる一方、国内で中古品が活用されている印象は薄い。回収された大量の端末はどこへ行くのか。

　これについて、携帯各社の口は重い。「補償サービス用に再利用したり、部品だけ利用するケースもある。動かない端末などは処分する」(NTTドコモ)、「営業戦略上、答えられない」(KDDI)という具合だ。

■　事業者限定のオークション市場

　だが、携帯大手各社の端末を扱う販売店の社長は、「中古品を国内で流通させると、自分たちの新機種販売に影響が出る。海外ルートに流しているようだ」と打ち明ける。複数の中古業者によれば、下取りされた端末の流通経路は各社でさまざま。ドコモの場合、「商社などのネットワークを通じて、海外の業者に端末を販売している」(中古業者)といわれる。

　KDDIの中古端末は、国内にオークションを活用した流通経路があることがわかった。関係者によれば売買の仕組みはこうだ。オークションは週に1回開催されており、売り出される端末に対して、参加者はオンライン上で金額を入力して入札する。互いにどんな業者が参加しているのかを知ることはない。

　このルートは限られた事業者が対象のようだ。都内で携帯販売店を運営する社長に話すと、「そんな調達ルートがあるのか？」と身を乗り出して聞き返し、「われわれも参加させてほしい」と悔しげだった。同社は中古販売も視野に入れているからだ。

　業者もうらやむオークションだが、入札を知る業者によれば、「仕入れた端末は海外で販売すること」が参加条件となっている。これは国内における新機種販売への影響を避けるためだろう。オークションの対象端末は香港の倉庫に保管されているという。

　実は業者の間では、この香港こそが、中古スマホが流通する世界最大の市場だ。アジアの取引拠点にはシンガポールもあり、中東やアフリカの中継地点といわれるドバイ、北米からの南米市場への入り口とされる米国東南部のフロリダ州マイアミなど、世界各地の拠点を通じて、中古端末が駆け巡っている。

　各国から業者が足を運ぶ香港市場では、複数の取引所で月間100万〜200万台の取引があるとされる。現地で取引を行っている業者は、「われわれが知るのは4〜5カ所。全体像はわからない。ある意味カオスだ」と表現する。日本で新品を扱う販売店の関係者も、「香港の取引にはリスクが多い。特に、中古端末の品質を見極めるのが難しい」と語る。

■　香港市場で起きた”事件”

　2014年秋、香港市場でちょっとした“事件”が起きた。それまで1台250ドル程度で取引されていた「iPhone5s」の取引価格が一気に50ドルほど下落したのだ。原因の一つとして中古業者から指摘されるのが、日本市場で繰り広げられた熾烈な下取り合戦の余波である。

　14年9月の「iPhone6」発売時、最大手のドコモは勝負に打って出た。

　他社から乗り換えるユーザーの獲得を狙い、旧機種の「5s」を最大4万3200円で下取りする(=新機種の値引きに充当)、とブチ上げた。買い取り条件は異なるものの、他社では2万円台だったため、ドコモは破格の設定だった。

　競合幹部からは「余計なことをしてくれた」と愚痴も漏れたが、KDDI、ソフトバンクとも下取り価格を引き上げて追随した。

　3社がそろって下取りを強化したことで、結果的に大量のiPhoneが香港市場に流れ込んだとみられる。同じ時期、米国からの中古端末の流入が増えたことで需給がさらに緩み、価格の下落に拍車がかかったという見方もある。
　ほかにも、「ドコモの端末を持ち込んだ業者が、相場をきちんと把握せず、安値で売りさばいた」という話は複数聞かれた。いずれにしても、日本のiPhoneが世界最大の香港相場でも、影響力を持つことは確かだろう。

　この香港でよく取引されるのは、iPhoneや韓国サムスン電子の「ギャラクシー」シリーズなど、世界共通モデルのヒット製品だ。 大半は「SIMフリー」と呼ばれる端末で、通信に必要な情報が記録されたSIMカードを挿入すれば、各国の事業者の通信サービスでも利用することができる。

　一方、日本で販売されているiPhoneは、他社の通信網で使えないように携帯会社が制限をかけた「SIMロック」の端末だ。現在、各社は「競争対抗上の措置」「ロック解除の需要がない」といった理由などから、制限の解除には応じていない。

■　SIMロック端末は「ゴミ同然」

　こうした端末は、「そのままでは使えないから、ゴミ同然」という中古業者もいるほど。SIMロック解除に手間がかかるせいか、取引価格はSIMフリーのiPhoneよりも、最大で1万円ほど安くなるという。

　ただ、日本から中古市場に流入するiPhoneは、SIMロックが外れているようだ。その理由については、携帯会社が中古市場に出す前にロックを外している、日本国内でロックを外す業者がいる、香港にロック解除の専門業者がいるなど、諸説ある。結局、中古市場に出回る日本のiPhoneがSIMフリーに変身するカラクリはつかめなかった。こうして見るだけでも、スマホの中古市場は不明な点が多く、混沌としている。

　世界最大の端末卸売業者、米ブライトスターで、北アジアの責任者を務めるラッセル・コーエン氏は、「世界的に中古端末の市場は大きく伸びている」と分析する。

　ブライトスターはソフトバンクが14年1月に買収した会社。米携帯大手スプリントを含め、グループの下取り戦略を一手に担っている。世界50カ国に事業拠点を構え、200超の携帯会社、4000社超の量販店と取引がある。そんな同社で急成長しているのが、先進国で端末を仕入れて新興国に卸すという、中古端末のビジネスだ。

　コーエン氏によれば、東南アジアなどの新興国では、インターネットに接続する手段として、パソコンでなく、中古スマホが利用されている。南米やアフリカでは2〜3年前に発売された端末の需要が伸びているという。最低限の機能が使えて、価格が安いため、引き合いは強い。

　欧米や日本では「通信事業者が新製品を安く提供してユーザーの買い替えサイクルを早めており、下取りも重要なキャンペーンとして活用される」(コーエン氏)。こうして買い取られた端末が中古品として新興国市場へと流れているのだから、先進国マーケットは中古端末の“供給源”となっている。

■　 日本の中古市場に熱視線

　米調査会社のガートナーも、ブライトスターの見立てと同じだ。今年2月に発表した調査で、成熟市場のユーザーが18〜20カ月ごとに新製品に乗り換えていることなどを挙げており、世界の中古スマホ市場が17年には、14年に比べて倍増の1.2億台になると予想している。

　中古市場の広がりは、新製品を投入しているメーカーにも追い風になりうる。アップルは米グーグルのアンドロイド端末のように廉価版を扱っていないが、中古ならば新品を購入できないユーザーにも手が届く。実質的なエントリーモデルが中古市場で出回ることによって、アップルブランドのファン作りにもつながる。新興国の所得水準がさらに高まれば、いずれは新品を購入することも考えられ、中古ユーザーの拡大は潜在的な顧客ともいえるだろう。

　一方、中古品の流通が多くない日本でも、業者の間からは、「海外の中古事業者が虎視眈々と日本への進出を狙っている」という話も聞かれる。

　注目が集まる背景にあるのが、MVNO(仮想移動体通信事業者)の広がりだ。ドコモなど大手から通信インフラを借りてサービスを提供するMVNOは、設備負担を抑制できるため、料金の安さを武器に契約数を伸ばしている。MVNOのサービスが広がれば、中古端末との「安価な組み合わせ」がさらに広がることも考えられる。

　現在は、携帯大手の下取りが幅を利かせており、中古スマホは国内から海外への“一方通行”。だが、高価な端末と大手が取りそろえた料金体系だけが、サービスのすべてではない──。そうした認識がユーザーに広がれば、日本の中古流通のあり方が大きく変わる可能性もある。

　――四つ翅の青い蝶が軽い木の葉のように空を飛んでいる。